マネー経済拡大の原因 ｸﾞﾛｰﾊﾞﾘｾﾞｰｼｮﾝ

マネー経済拡大の原因を考えていくうちに、どう考えてもｱﾒﾘｶが疑わしく思えてきました。これはｱﾒﾘｶの支配戦略の一環に違いないと言うことです。以下のように戦略的にマネー経済化の誘導を果たしたのではないでしょうか？

環境問題への関わり方

環境問題はどの視点から見るかが大切なことだと思います。 本来はどの視点とかの問題ではないかとも思いますが・・・ 今、日本には車が溢れかえっています。 車があることによる環境負荷は非常に大きいと思います。 車自体の燃料、排ガスはもちろん、車があるために道路が舗装され、 新しく作られる。 そして、毎年何万もの人が交通事故で亡くなっています。 しかし、車自体をなくそうという声は上がってきません。 そして各企業は「環境にやさしい車」とこぞって宣伝しています。 この根底にあるのは「経済」です。 つまり「環境」を考える時に避けて通れないのが「経済」だと思います。 原子力発電の問題も色々とあります。 以前、私も放射性破棄物や災害・事故などに放射能汚染、そのものに 不安を抱いていました。

アメリカの消費体質（２）

そして同時にこの移民、大衆が経済の主体となる。ここで現代の「消費者」という概念が成立した。「消費者」という概念は「個人」という個性をもった独特の存在ではなく、いわんや国家や文化の印を背中に背負った社会の役者でもなく、ただ「モノを買う」存在なのである。「ただモノを買う存在」に決定的な重要性を与えたところからアメリカの「現代」がはじまる。
モノは通常、ある国の人々の生活様式や文化、歴史と不可分のはずはないのである。しかるに、アメリカはモノを特定の文化や歴史から切り離した、というよりも歴史や伝統を全くもたないアメリカ人にとって、モノは歴史を引きずるものではない。モノはただ「消費者」という一般的カテゴリーに向けれたものなのだ。歴史や文化から切り離されて初めて「消費者」という普遍カテゴリーが成立する。
例えば日本とアメリカでは商品に対する感覚が違うにもかかわらず、経済活動を評価する尺度として「消費者」の概念は日本もアメリカも同じなのである。つまり、アメリカ的価値観、制度、様式がこの「モノのデモクラシー」という「普遍性」と結びついている。
そしてアメリカがこのような理念の普遍性を唱えることによって、母国文化の個別性を払拭した。

世論調査のトリック

「対テロ戦争」は早くも泥沼化の様相を呈し始めていますが、初期段階で、アメリカの空爆を支持するかどうかの世論調査アンケートが行われたとき、朝日新聞は支持率４０パーセント台、読売新聞は８０パーセント台とかけ離れた数字が発表されました。こうなると、サンプルが本当に無作為に選ばれたのか、データの改ざんはないのか、と疑いたくなります。まあ、それはないだろうと好意的に見たとして、この差はどこからくるのでしょう。

　朝日では、「アメリカが‘報復’を始めましたが、‘このような’行動を支持しますか」という言いかたをしているのに対し、読売は「テロに対するアメリカの軍事行動は‘やむをえない’と思いますか」というニュアンスだったと思います。答えはここにあります。つまり、アンケートの文面に作為的な誘導が見られるのです。ごく普通の人の感覚では、「やみくもな報復は、罪なき民間人の犠牲を伴い、報復の連鎖を生むだけだから反対、しかしテロを放置してよいはずがなく、テロを封鎖・壊滅させるための軍事力なら行使もやむなし」というように条件によって答えは変わるでしょう。その「条件」の部分をチラチラとちらつかせることによって、うまく誘導しているのです。

アメリカの精神分析 ２（近代～）

◆◆◆アメリカを支配する「タブー」

　このヨーロッパ人の対外拡大の流れが先鋭化した結果、誕生した国家がアメリカです。
　スペイン人など最初にアメリカ大陸に植民したヨーロッパ人達は、まず、先住民族を根絶やしにかかります。文字通りの殺戮と領土の略奪の結果、数千万人から1億人もの先住民族が、10分の1にまで減ったと言われます。南米に残る無数の遺跡は、自然が風化させたのではなく、ヨーロッパ人の破壊の結果、残されたものです。

　この破壊は、アメリカという国家が存立した後々も続いていきます。一つは、ネイティブ・アメリカンへの迫害であり、一つは、アフリカ大陸を中心とした奴隷狩りです。

　アメリカの広い国土はすべて他民族のものを暴力と謀略で奪い取ったものです。　
　そして、繁栄は、膨大な奴隷を極限まで酷使することによって獲得した基盤の上に築かれました。奇妙なまでに、この歴史はかつてのローマの繁栄の構造に相似です。

　アメリカが、他国に対して執拗に「民主主義」や「自由」を主張する、心理的背景には、この自らの犯した体験に対する強迫的な「タブー」、「後ろ暗さ」、周囲からの「白眼視」が存在します。

　そのため、アメリカは、実情とはかけ離れた強引な民主化、自由化を、たとえそれが他者の迷惑であっても、強制しなければならない精神構造にあります。民衆が支持しない、忘れ去られた王族や、反動勢力を援助し、形だけの民主制、傀儡政権を樹立するのは、アメリカの常道です。
　アメリカ人の国家的歴史性には、民主主義の美しい理想とは、あまりにかけ離れた抑圧と支配、自由とはほど遠い搾取の構造が刻まれているのです。

阪本剛

アメリカの精神分析 １（古代～近世）

今回の同時多発テロに限らず、アメリカは「自由を守る戦い」「民主主義のための戦い」という言い方をよくします。実態としては、アメリカ一国に対する問題であっても、反米の構図よりも、まず「（近代的自由に基づく）善」と「（反近代的な）悪」という構図を作り、アメリカは「善」の守護者であるという言い方をします。

　では、自らの立場が絶対的な正義であり、自らに対立する存在が悪であり、あらゆる行動を正当化する論理の起源はどこから生まれてのでしょうか？
　また、なぜ「自由」や「民主主義」の題目を唱え続けなければならないのでしょうか？

「不朽の自由」作戦の目的（２）

では、アメリカはなぜ、ウサマ・ビンラディン氏とタリバンを同一視し、双方の殲滅を目指しているのだろうか。アメリカがアフガニスタンを欲しがる話の前に、中東最大の石油供給国サウジアラビアの現況について解説しておかなければならない。サウジアラビアは、表面的にはアメリカの友好国である。「表面的に」というのは、アメリカを友人と考えているのはサウジアラビア政府だけであって、民衆はそれを支持していないという意味だ。欧米資本主義諸国は植民地支配の方法論を、こうした途上国に適用することを忘れてはいない。つまり、民衆の支持が得られにくい国では王制を強く支援して、その王族を抱き込んでゆくわけだ。

　サウジアラビアの王制は、その国民をカネで手なずけることで維持されてきた。石油の富によって、市民は課税されず、医療も教育も無料である。イラクと違って、サウジ市民には国家への忠誠はなく、苦境を耐え忍ぶことも知らない。市民は、豊かさを与えるがゆえに彼らの政府を支持してきただけである。石油価格が低下しはじめる８０年代までは、このやり方に問題はなかった。だが、８０年代初頭は１万７千ドルだったサウジアラビアの１人あたりＧＤＰも、今では７千ドルへと低下している。政府はいまも財政赤字を無視して、国民へのサービスを続けることで、なんとか支持をとりつけようとしている。だが、石油による収益が今後改善する見通しはなく、経済の破綻は目前に迫っている。それはすなわち、王制の破滅を意味している。

RE:消えつつある民族の逆襲～我々に何ができるか～

岡本氏の投稿にあるように、世界各地で民族の逆襲は始まっています

彼らの目から見た、先進国＝文明の「牙」は、あまりに生々しく、その言葉は、たいした疑問ももたずに、この文明の中に身を委ねている我々に、深く突き刺さってきます。

中でも、私がひどく考えさせられた、マレーシア、サラワク州の先住民の代表が、国連総会にて「読み上げるはずだった原稿」を紹介したいと思います。
できるだけ多くの文を読んでいただきたいために、引用が少し長くなってしまいましたが、端折らずに読んでいただきたいと思います。
　

　～以下、引用～

私はサラワクから来ました。サラワクはマレーシアの州で、ボルネオ島にあります。サラワクの面積はブラジルの二％にも達しませんが、世界の熱帯産木材の三分の二以上を現在生産しています。
伐採の割合を現在の半分にしても、サラワクの原生林のすべては２０００年までに消 滅してしまうでしょう。

｢小沢を切れ｣と合唱する大新聞 この国の大新聞は常にﾃﾞﾀﾗﾒだった

■「日々担々」資料ブログリンクより引用です。
◆大ﾏｽｺﾐの正体は権力そのもの
◆大新聞を読むなTVを見るな!
・・・に大賛成！！！
～引用開始～
｢小沢を切れ｣と合唱する大新聞 この国の大新聞は常にﾃﾞﾀﾗﾒだった
(日刊ゲンダイ2012/6/2)
　昔は戦争大勝利の大嘘を報じ続け最近は小沢一郎の検察ﾃﾞｯﾁ上げ情報を流し今は選挙に負けた自民と宗教政党公明と野田は合体しろと煽っている
　野田首相と小沢元代表の会談物別れを受けて､大ﾏｽｺﾐがいよいよ本性をﾑｷ出しにしてきた｡｢野田は小沢を切れ｣｢再会談は必要ない｣｢自公と早く協議を始めろ｣の大合唱だ｡野田をけしかけ､消費増税法案の成立を急がせたくて仕方ない｡
　その後も､｢首相､今月15日までに採決｣｢自民も協議に応じる構え｣｢岡田副総理､自民の意見入れ､採決｣｢幹事長会談へ｣と書き立てている｡
　大増税に｢命をかける｣と宣言した野田が焦っているのは分かるが､応援団の大ﾏｽｺﾐの方がﾋｽﾃﾘｯｸになり､勝手に政治日程を決め､大増税採決へのﾚｰﾙを敷いているから異常も異常｡政局の主導権を握っているのは完全に大新聞になってしまった｡普段は｢公平性や客観報道が大事｣なんてｺﾞﾀｸを並べるくせに､客観性も中立性もかなぐり捨てている｡
　それだけに､｢ちょっと待ってくれ｣なのだ｡朝日や読売新聞は､増税を､さも当然のことのように報じているが､そんなことは誰がいつ決めたのか｡国民はｵｰｹｰを出したのか｡選挙で有権者の過半数の支持をもらったのか｡
　読売や朝日は空ﾄﾎﾞｹているが､全部､違うだろう｡どこの世論調査でも国民の6割は大増税に反対だ｡賛否を問う選挙だってやっていない｡小沢が主張するように｢大増税の前にやるべきことがある｣と考える国民がほとんどだ｡大新聞は｢民主党内の手続きを踏んで決まったこと｣と言うが､笑うしかない｡野田民主党の支持率は6割とか7割あるのか｡
こういうことを全部はしょって無視して､大増税はもう後戻りできないことみたいな空気をつくってしまう｡ﾑﾁｬｸﾁｬだ｡
◆大ﾏｽｺﾐの正体は権力そのもの
　政治評論家の森田実氏はこう憤慨する｡
｢これが大ﾏｽｺﾐの本質なのです｡彼らは､たまに正義漢ぶったことを書いたり､弱者の味方のﾌﾘをする｡そうやって読者･視聴者をﾀﾞﾏしているが､本質は､財務省や政治中枢と同じ権力なのです｡国家の維持が最優先であって､庶民の命や生活なんて､どうだっていい｡このﾃﾞﾌﾚ不況の中で大増税を強行する暴挙を､暴挙と感じない｡躊(ちゆう)躇(ちよ)もないのです｡この体質は戦前から同じで､国体護持のために戦争を煽(あお)り､勝った勝ったとｳｿをばらまき､310万もの死者を出した｡戦後はｱﾒﾘｶの手先となって日米安保強化と日本の属国化を進めてきた｡沖縄の米軍基地の固定化を批判する報道がありますが､それもﾎﾟｰｽﾞで､固定化を進めたのは大ﾏｽｺﾐなのです｡戦前･戦中､さらに戦後もずっと､国民は大ﾏｽｺﾐの民主主義ぶった主張にﾀﾞﾏされてきましたが､もういい加減､目を覚まさないと痛い目に遭うのはいつも国民なのです｣
　大新聞は､自分たちの国民ﾀﾞﾏｼがばれるのが怖い｡増税反対の世論が盛り上がるとﾔﾊﾞｲ｡それで6月15日までに採決しちゃえと急がせているのだ｡選挙をやって増税が潰れると自分たちが否定されるので､決して｢解散で信を問え｣の正論を口にしないのである｡大新聞の政治記事なんて､眉にﾂﾊﾞして読まないとﾀﾞﾒなのだ｡
◆権力に嫌われた小沢の言い分こそ庶民の味方
　大ﾏｽｺﾐの正体が､権力そのものだということが分かると､いろんなことが見えてくる｡小沢事件であれだけ検察のﾃﾞｯﾁ上げ情報を流したﾃﾞﾀﾗﾒも､無罪判決が出た後も小沢排除にこだわるﾅｿﾞも理解できる｡逆にいえば､大ﾏｽｺﾐに嫌がられる小沢こそが､庶民の味方であり､正論だということになるのだ｡｢先日のNHKﾆｭｰｽに小沢さんが生出演しているのを見ましたが､やはり貫禄が違った｡NHKの大越という男性ｷｬｽﾀｰが“最初に増税ありき”で質問していたが､小沢さんはきっちりと筋論で反論していた｡日ごろ､大ﾏｽｺﾐの“政策ﾅｼの政局報道”ばかりに慣らされてしまった視聴者も目が覚めた人が多いと思いますよ｣(経済ｱﾅﾘｽﾄ･菊池英博氏)
　その小沢を､｢停滞する政治｣｢決断できない政治｣の象徴のごとく報道する大ﾏｽｺﾐだが､それも全部ｳｿ｡日本の政治は昔からずっとﾓﾀﾓﾀしてきた｡ｱﾒﾘｶの顔色をうかがい､政官財の利権調整を行い､自民党政権が生き残りから公明党のような異質の宗教政党と手を組んだのが原因だ｡そういったことを無視し､大増税に賛成しない小沢のことだけを､ことさら政治の障害物のように扱う｡いくら権力の片割れとはいえ､身勝手すぎるにも程度があるというものだ｡
◆大新聞を読むなTVを見るな!
　しかも､民主主義で一番大事な選挙結果まで､大ﾏｽｺﾐは平気で否定している｡前回の総選挙で民主党と自民党は激突した｡で､民主党のﾏﾆﾌｪｽﾄが大勝した｡それなら応援してやればいいのに､ﾏﾆﾌｪｽﾄを捨てろと叫び､揚げ句は敵対した自民党や公明党と合体しろと追い込む｡有権者が大敗させた自公に野田は頭を下げて協力を求めろと勧めるのだから､もうﾑﾁｬｸﾁｬではないか｡原理原則も民主主義もあったものじゃない｡
　｢あの戦争では､ﾒﾃﾞｨｱの扇動に国民も一緒になって熱狂した面があります｡しかし､今回はいくら煽られても､国民は増税に踊らない｡6割が反対している｡それなのに､ﾒﾃﾞｨｱは勝手に世論の代表のような顔をして､生活経済破滅に国民を追いやろうとしている｡その意味では､戦前･戦中のﾒﾃﾞｨｱより､今のﾒﾃﾞｨｱの方がはるかに悪質だと思います｣(筑波大名誉教授･小林弥六氏=経済学)
　ついに､森田実氏(前出)はこう言った｡
｢国民がｿｯﾎﾟを向くことが一番ですよ｡大新聞は読まない､ﾃﾚﾋﾞは見ない｡そうすれば､連中は潰れる｡潰れないことには懲りないのです｡読者や視聴者あって成り立っているのに､大新聞もﾃﾚﾋﾞも国民の生活なんて眼中にない｡そんなものをわざわざ読んだり見る必要はありません｡大新聞やﾃﾚﾋﾞを見なくても生きていける｡目が曇らず､もっと賢くなれるというものですよ｣
　｢権力の監視機関｣という“仮面”をかなぐり捨て､ﾃﾞﾀﾗﾒの丸裸を見られ始めた大新聞は､この先､どうやって生きていくつもりなのか｡
～引用終わり～

森羅万象

金貸しと悪徳エリートに止めを刺すのは？

確かに、国債暴落→米・中崩壊は、金貸しと悪徳エリートに止めを刺す決定的な契機となる。
しかし、大衆自身が進化しなければ、新しい社会は実現されない。それどころか、米・中崩壊が人類滅亡の契機となる可能性さえある。
従って、敵の自滅を待つだけではなく、大衆の意識＝共認内容の進化の実現基盤を発掘することが、何よりも重要である。

これまで、数万人に一人しかいない金貸し＋悪徳エリートの複合勢力と大衆の間の媒介者となっていたのが、1％程のインテリ層であるが、追い詰められた金貸しと悪徳エリートが暴走をくりかえしてきた結果、インテリの過半は、既に反金貸しに移行した。こうして金貸しと悪徳エリートたちは、しだいに孤立無援の状態に追い込まれてゆく。
また、追いつめられた勢力が内ゲバで自滅してゆくのは、私権社会の慣わしであるが、金貸し＋悪徳エリートたちの内ゲバも、5年以内に各省庁や各メディアの内部対立として顕在化する。とりわけ、一部省庁や一部マスコミの造反は、人々を混乱させる＝覚醒させると共に、人々の秩序収束⇒統合期待を一気に高めることになるだろう。

その間にも、米・中・欧の大衆の窮乏化が進み、ドル・米債暴落→超インフレを契機に米・中etcで大暴動→殺し合いあるいは内戦→秩序崩壊が世界中に連鎖し、大破局に突入する。
しかし、その期に及んでも、マスコミは世界の破局現象を正しく伝えない。
従って、官僚・政治家不信と共に一気にマスコミ不信が顕在化し、脱マスコミ⇒ネット収束が実現する。

このように、米・中が崩壊すれば、悪徳エリートは内ゲバを激化させて、再起不能の大混乱に陥るし、脱マスコミ⇒ネット収束の大転換も実現し、大衆発の共認社会への移行に必要な全ての準備が整う。

もちろん、大衆が付和雷同して、滅亡に向かう可能性が全くない訳ではない。しかし、少なくとも日本人は、原発事故でも動かなかった。今も大衆は根源回帰⇒共認収束のベクトル上で、じっと先行きを注視している。
従って、国債暴落→米・中崩壊に際しても、秩序収束が強まり、統合期待が一気に高まる可能性が高い。

そして、その期待は、脱私権（脱エリート）社会へと収束する。更に又、その期待は、そのような潮流を導く新理論へと収束してゆく。
（但し、インテリが「反エリート」「脱民主主義」に転換するのは10年後であり、新勢力が政権を握るのも、それぐらいの時間を要するだろう。）

金貸しが、大暴動→米中崩壊を避けたければ、中銀廃止・国家紙幣発行を認めるしかない。その場合、一部の国では超インフレが発生し、金融縮小etcの混乱も発生するが、破局には至らない。
その場合も統合期待が急上昇し、とりあえず大衆の側に立つネット・マスコミの推す政党が連合政権を組むが、旧観念に支配されたままなので改革が進まず、混乱が続くことになる。
従って、新理論に導かれた新勢力に政権が移行するには、やはり10年～15年くらいの時間を要するだろう。

縄文男児

消費税増税とＴＰＰは実は戦争と同義！～第２次大戦以降支配の手法が領土植民地からステルス経済植民地へ②

http://www.rui.jp/ruinet.html?i=200&c=600&t=6&k=0&m=267650の続きです。
『領土植民地からステルス経済植民地へ』（nueq lab）http://nueq.exblog.jp/18813206/より転載します。
----------------------------------------------------------------中央銀行は国の経済政策を無効化したり支配することが出来るほどの強大なパワーを持っていますが、世界中の中央銀行は政府から独立権限をすでに獲得したり、立法化したりしつつあります。
日本では、１９９８年４月の「 新日銀法 」によって、政府からの完全独立と、日銀総裁・副総裁の政府からの解任権剥奪が実現しました。 この法律の立案の立役者が’９４～’９８年に副総裁だった福井俊彦。 自民党は立法化の後、日銀にハメられたことに気が付き、現在改正法案を審議中で、その核心は解任権の復活にあります。
マレーシアでは、１９９８年９月に、マハティール首相が腹心のアンワル財務相を解任し、治安維持法違反とホモ疑惑で逮捕しますが、この件を日本のマスゴミは、アンワル寄りの報道に徹し、マハティールの独裁ぶりを印象付けています。 この事件は、１９９７年７月にタイバーツの通貨危機を皮切りに、アジア通貨危機が発生した際、マハティールがジョージ・ソロス等国際金融筋の謀略と非難してＩＭＦの勧告とは真逆の方針を貫き、タイや韓国、インドネシアなどが実質的にＩＭＦ＝アメリカに乗っ取られて行く中、唯一、経済を復活させた過程で発生しています。 アンワルはマレーシア中央銀行と結託して中央銀行の政府からの完全独立を画策したのです。 万一、中央銀行が完全独立してしまえばマハティールの経済政策は膝下から崩されてしまいます。 つまり腹心の部下だったアンワルは国際金融筋から買収されたのでしょう。

「 戦争 」とは、軍事的なものに限りません。
軍事的な戦争は謂わば最後の手段であり、現代ではコストが掛かり過ぎるので滅多なことでは使われません。 それに変わって戦争の最前線に踊り出たのが、

・ 金融操作
・ 情報操作

です。

金融操作によってマレーシア以外の、東南アジア各国、とりわけひどいのが韓国で、これらの国々は完全にＩＭＦ＝国際金融筋 の経済植民地と成り果ててしまいました。
もちろん、日本もひどい状態です。
この日本のひどい状態を創りだした張本人が、

中曽根康弘　・・・　前川レポート、バブル経済創出
宮沢喜一　　・・・　失われた２０年の仕込み
橋本龍太郎　・・・　ビッグバン、新日銀法
小泉純一郎　・・・　日米投資イニシアティブ２００３
野田佳彦　　・・・　消費税増税、ＴＰＰ、秘密保全法、ACTA（ネット言論死滅法）

の５人で、裏で動いたのが「 日銀プリンス 」たち。
日銀総裁は、日銀生え抜きと大蔵省出身者が交代で就任しますが、大蔵省の総裁は単なるお飾りで実権は　日銀生え抜きの副総裁が握っています。 上記５人の背後霊＝日銀総裁・副総裁は、

中曽根康弘　・・・　前川春雄、三重野康
宮沢喜一　　・・・　三重野康
橋本龍太郎　・・・　福井俊彦
小泉純一郎　・・・　速水優、 福井俊彦
野田佳彦　　・・・　西村清彦、（ 勝栄二郎 ）

野ブ田の日銀総裁：白川方明は、スキャンダルによる大蔵アレルギーのため民間から招き入れた人物で単なる操り人形です。 副総裁には 西村清彦 と 山口廣秀 の二人がいますが、山口は日銀生え抜き。 西村はリンクの経歴を見ていただければお分かりのように、絵に描いたような世界支配中枢から直接送り込まれてきた人物とお見受けします。
勝栄二郎は、日銀ではなく財務次官ですが、稀代の売国奴：小泉純一郎によって大蔵省は解体され、その権限は縮小されてしまい、遂に大蔵（ 財務 ）のＴＯＰにアメリカ：世界支配中枢傀儡の勝栄二郎が就任することで完全に乗っ取られてしまっています。 実は、日本の最大の非関税障壁だったのが、大蔵省とヤクザでしたが、どちらも見事にパージされてしまいました。 大蔵省はノーパンシャブシャブに完全にハメられたのです。

上記のように中曽根＆前川から始まる日本のステルス経済植民地化に至る事例を時の代表的なエージェント（ 売国奴 ）で示してみましたが、他国においても事情は似たり寄ったりで、日本のバブル生成＆破裂の実験検証を経て９０年代に各国で進めらました。

現在、危機の最中にあるユーロ南欧諸国のギリシャ、イタリア、スペイン、そしてヨーロッパ中央銀行のＴＯＰはロスチャイルドのゴールドマン・サックスから送り込まれた人物です。（ 詳しくは 「 ドイツ第４帝国とＧＳ帝国の共同謀議 」リンクをお読みください。）

金融操作で最近の最大のものは何と云っても、サブプライム ～ リーマン・ショック ～ ドバイ・ショック ～ ユーロ危機 と続く「 金融ブラックホール 」であり、 これから火を吹くＬＩＢＯＲ（ ロンドン銀行間取引金利 ）不正操作です。

情報操作、これはマスコミ＝ジャーナリズムの起源にその性格が求められます。
その起源は、１８６６年のイギリスの名誉革命にあります。
無血革命となったため「 名誉革命 」と呼ばれますが、国内のカトリックとプロテスタントの争いに乗じて、イギリス王室の乗っ取りを画策した金融資本家と貴族からなるクーデターです。 このクーデターによって迎えられたのが先に書いたオランダのオレンジ公ウィリアムです。
そしてクーデター一味が国王批判と自己宣伝のために始めたものが「 ジャーナリズム 」の起源で、その生まれからしてプロパガンダのツールだったのです。
ですから日本のマスコミが「 マスゴミ 」と呼ばれる大本営発表垂れ流し機関であるのもその生まれの卑しさに起因しているのです。
そして世界のメディアを支配しているのも、表の番頭＝ロスチャイルド・ロックフェラーに代表される、或いは、孫正義の親分のルパード・マードックたちで、リビア・シリア報道を見ていても判るように、完全にプロパガンダ化しています。 アルジャジーラでさえ、今回のリビア報道でその正体を表しました。 アルジャジーラは英米資本が手厚く注入されたカタール王の私的報道機関です。

このように、世界各国に於いて、金融と情報を操作することで、とりわけ政府から独立した「 中央銀行 」を支配することで、その国の国民は完全に騙され続けています。 その結果が文化と環境の破壊であり、ステルス経済植民地化がどんどん強化され、これからますます奴隷化への道へと転げ落ちようとしています。

この流れを断ち切るためには、現在の明治簒奪政府と江戸幕府由来の官僚制度を解体するしかありませんが、まだまだ、そうした沸点にはエネルギー不足のようです。

そんな中、１０月１０日～１３日に、ＩＭＦ＆世界銀行の総会が東京で４６年ぶりに開催されます。 ４６年前は、１９６４年。 １０月に始まった東京オリンピックの２～３ヶ月前のことです。 今年の総会は、「 天皇の金塊 」やＬＩＢＯＲ不正操作事件も含め、今後の世界経済の枠組み ＝ つまりより強固なステルス経済植民地化を決定づける重要な位置づけとなりそうです。

世界はすでに軍事ではなく、金融・経済によって植民地化が完成域に達しようとしています。
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尖閣諸島に上陸した中国人「活動家」に手渡すべき、手土産

オルタナティブ通信http://alternativereport1.seesaa.net/article/287012263.htmlより転載します。
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既に、日本政府は密かに核ミサイル開発を終わらせ、核ミサイルを「所持している」。

これには米国の「監視」が付いている。

「公式発表のＯＫ」が、米国側から出ていない。

日本の核ミサイルは「各部品に分解され」、各地に分散保管されている。

米国の「ゴーサイン」が出た時、あるいは日本が米国を無視する決断を下した時、即座に、日本は世界で最も精度の高い核ミサイル保有国であることを公表する事になる。

是非は別として、それが現在の日本の「現実」である。

憲法に非武装、核兵器を持たないと記載してあるから、日本は核ミサイルを所持していないと考える、「紙に書いてある契約書通り」に、現実が動いていると考えるのは、幼稚園児の発想である。

病気で辞任する国会議員・大臣に、「日本は核ミサイルを持っている」と発言し、引責辞任する政治家は居ない。

最初から病気で辞任する以上、核ミサイル所持の発言で引責辞任しても、痛くもカユクも無い。

政治家の、こうした公式発言が、どれ程、隣国を恐怖させ、隣国の暴虐無尽な行動への抑止力になるかは、計り知れない。

病気での辞任を、日本の強烈な国益に「使う」という、政治家としての覚悟、自己の政治生命の終結と引き換えに敵国と「刺し違える」覚悟が無い。

さらに、日本の所持する核ミサイルのデータを、民間組織を通じ、隣国に「極秘に流し」、相手国への威嚇に使う知恵もない。

１９７０年代、長年、アメリカと敵対してきた中国が、アメリカとの「国交回復」に動いた原因は、

アメリカの軍事通信衛星が、中国の軍事的要地の全てを写真に写している、その証拠写真を?小平に渡した事が、キッカケであった。この写真はアメリカ国家の国家機密であったが、アメリカ政府は意図的に、それを中国に手渡した。

その写真を見、真っ青になった?小平が、アメリカと敵対する事は得策ではない、と判断し、国交回復に動いた。

自国の持つ通信衛星の技術水準を敵国に知らせ、国家機密を敵国に伝える「漏洩行為」が、自国に圧倒的に有利になる事がある。

その程度の、「知恵者」も、日本には育っていない。
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以上です。

新聞会

アメリカから読んだリクルート事件の深層③

引き続きマヨの本音よりhttp://blog.goo.ne.jp/palinokuni/e/22566faf275865c52c2caea94c93b3f7転載します。 ------------------------------------------------------ 　　　株と秘書名義を使った中曽根流の錬金術 　より意味深長な記述は第四章の「祭りのあと」の」「中曽根の取り分五億円の処置」に書かれている。一四四頁から一四五頁にかけての記述は「十月五日、野村証券から中曽根割り当て分百万株の売却代金が、何の連絡もなく突然、榎本の口座に振り込まれてきた。このやり方は私も首をかしげざるをえなかった(中略)早速、私は中曽根の所に行き、金額の詳しい説明をすると同時に、中曽根に渡せる分（五億円）をどのようにしたらいいのかの指示を仰いだ。『今すぐ必要な金ではないから、君の所でもう少し預っておいてくれないか』この中曽根の返事には私は少々腹が立った。彼が拝むようにして頼んできたので私としても非常に無理を重ねて、やっとここまで漕ぎ着けたというのに、いざ金ができると、このようなそっけない返事である。あまりにも身勝手すぎる話ではないか。『とんでもない。君の金を僕のほうで預かるなどというのはとうていできない』そう言って、私はきっぱりと拒絶した。『そうか。だったら上和田の名で預金しておいてくれないだろうか』上和田というのは中曽根の秘書の名前である」とあり、ここには秘書の名前を使った中曽根流裏金作りと、それまで金にガツガツしていた中曽根が五億円に大喜びしない状況が描かれている。しかし、その翌朝の十月六日には三井銀行銀座支店において、上和田秘書官と日本学術会議事務局長の名義を使った口座が開設され中曽根の政治資金としての五億円は預け入れられるのである。 　この殖産住宅事件と今回のリクルート事件を、青年時代の一時期にフランスに滞在して、レヴィ・ストロース流の神話の構造分析や、ジャック・ラカン流の深層心理の構造解析の洗礼を受けた構造主義者としての私が眺めるならば、状況の背後に潜んでいる基本構造を、疑獄のモデルとして抽出が可能になる。 　東郷民安が五億円を中曽根に渡す以前に、中曽根はその金額をはるかに上回るだけのものを入手済みであり、それは日本のジャーナリズムや検察当局が追求し得なかったロッキード事件にまつわる対潜哨戒機Ｐ３Ｃがらみの収賄であることは、ほぼ確実であると言えるのではないか。二匹目のドジョユを狙ったたけに中曽根は殖産住宅のやり口を繰り返し、構造疑惑の一端を氷山の一角として露呈したようである。 　公判維持のためにはまず物的証拠が必要だ、という先入観に支配された検察当局や事件記者たちは物的証拠という捕物帳レベルの伝統思考のまわりで右往左往しているだけである。しかし、現代における知能犯罪のやり口や国家権力を総動員して役人を手駒のように使う政治業者たちの悪行を、状況証拠の蓄積を突破口にして一掃するだけの気概と勇気を持ち合わせないなら、社会の道義心の低下が経済力を根底から損なう結果をもたらすことを教えている。 　かって伊藤検事総長が「巨悪は眠らせない」という名言でマスコミの拍手喝さいを受けた時に、発言の狙いが中曽根にあると噂されたが、腰の座らない検察当局に対して警察官僚は密かに嘲笑の声を漏らしたと伝えられている。 　検察官たちが検事総長の遺言を看過し「秋霜烈日」ということばを戯れに愛しょうし続けるなら日本列島に生きていく次の世代の多くは、正義とはいったい何を意味するものかについて、まったく理解できない人間になり果ててしまうと思わざるをえないのである。 　　倒錯精神の危険 　専制政治というものは全体主義であり、帝国主義、民主主義、社会主義、そして自由主義という好みの名前で幾ら自分を飾りたてようと差異はなく、権力者による専横が続いている限りは基本構造を支配する腐敗体質が政治体制を特徴づけることになる。 　特に日本のように一党による権力支配が四十年以上も永続すれば、幾ら自由や民主を名乗ろうとも悪い風通しの中で支配機構の空気はすえたものになる。そして官僚機構の上層部が供応と共同謀議の慣れでバランス感覚を喪失して放免集団化して、権力の持ち駒として飼いならされてしまうと自浄機能が全く動かなくなる。こうした状況においでは、エリート集団が異常精神の持ち主によって構成されることを人類の歴史は末法時代や世紀末現象として教えているが、現在の日本を支配しているのがこの狂の時代精神である。 　そのことを拙著「アメリカからの日本の本を読む」（文芸春秋刊）の一五六頁から次の頁にかけての部分で「そして今、空洞化する産業界とカジノ化した経済環境の中で狂気と呼ぶしかない（円高）に振り回された日本ではナルシスト集団の饗宴の日々が司祭政治として中曽根時代を特徴づけたのである。国際化への派手な掛け声とは裏腹に孤立化への度合いは強くなり、自閉症的な人びとが好んだエリート主義は自由社会圏における経済競争を激化させたというのが新体制時代顛末である。また、生の様式としての男の友情がひとつの時代精神を構成したこともあり、中曽根首相の私的諮問グループに結集した学者の八割が、倒錯精神によって特徴づけられる人材だったという事実。（中略）さらにこの時期に三島文学に傾倒した外国の文学者たちが大挙して日本にコロニーを作り、友情に結びついた海軍賛歌の静かなブームの中で情念の美学が文学界に浸透した。 　同性愛が時代精神を彩るにしても、このことばは現代最大のタブーである。そうである以上、倒錯精神やナルシズムをキーワードにして世界史や現代史の謎に挑み閉ざされた秘密結社の扉を開く鍵にしたらよい」と書いた。 　現代における最大のタブーに挑んだが故にその頭目から暗殺命令がでるかもしれない、大変きわどい章句を含んだ本書が出版された時、私はちょうど秋の東京を訪れていたが、折しもリクルート事件が燃え上がっていた。そして宮沢叩きがマスコミ界を賑わせていたが、私の読者であるジャーナリストの多くはこの事件の本質が単なる株のバラまきだとは拙著を読み抜いていれば考えなかったはずである。 --------------------------------------------------- 続く 新聞会

「降伏」の意味すること② ～孫崎享『戦後史の正体』より～

『戦後史の正体』孫崎享著　第１章｢終戦｣から占領へ　より抜粋、転載
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日本政府は「連合国最高司令官からの要求にすべてしたがう｣こと、これが降伏文書の中身でした。

日本は１９４５年９月２日、降伏しました。「米国のいうことにはなんでもしたがいます」というのが条件です。それが１９４５年９月２日から１９５１年９月８日(日本時間９日)のサンフランシスコ講和条約までの日本の姿なのです。
事実、１９４５年９月２日、日本は降伏文書に署名した直後、降伏とはなにを意味するかというきびしい現実を思い知らされることになります。

１９４５年９月２日午前９時、降伏文書の署名式が始まり、９時２０分、マッカーサー元帥は署名式の終了を告げました。当初日本政府は、できれば米軍を東京に入れたくない、横浜ですべての交渉をしたいと思っておりました。まだ占領の怖さを甘く見ていたのです。外務官僚の鈴木九萬が公使となり、米軍との折衝にあたっていました。

同じ９月２日の午後４時、参謀次長マーシャル少将が鈴木公使に自分のところに来るよう求めます。ここでマーシャル少将はおどろくべき命令を鈴木公使にのべたのです。
｢実は明朝１０時に３カ条の布告（＝三布告）を交付する予定だ。文書を事前に渡すので、公表の手続きを至急とるように」
この三布告にはすごい内容が書かれてありました。

布告第一：日本全域の住民は、連合国最高司令官の軍事管理のもとにおく。行政、立法、司法のすべての機能は最高司令官の権力のもとに行使される。英語を公用語とする。
布告第二：米側に対する違反は米国の軍事裁判で処罰する。
布告第三：米国軍票を法定通貨とする。

お金は米軍が印刷した紙幣（軍票）、裁判権は米軍、公用語は英語ですから、ほとんど軍事植民地です。
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｢日本を米軍の軍事管理のもとにおき、公用語を英語とする｣
｢米軍に対する違反は軍事裁判で処分する｣
｢通貨を米軍の軍票とする｣
というのが最初の布告案でした。

この三布告は重光葵外務大臣の必死の折衝によって、翌朝、マッカーサーの権限で撤回することになりました。

行政、立法、司法を握られ、公用語を変えられ、通貨発行権まで渡すとなると、日本はもはや国家ではありません。
当時の内閣は相当なショックを受けたでしょう。すんでのところで撤回されましたが、交付されていれば日本の戦後社会はまったく違った道を歩むことになったに違いありません


太刀川省治

癌の治療中の患者は8割感染症で死ぬ！それは抗がん剤で免疫不全を起こすからだ！

飄（つむじ風）http://hyouhei03.blogzine.jp/tumuzikaze/blog_index.html より、以下引用 －－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－ 原発マフィアと抗ガン剤マフィア　船瀬俊介氏 ガンは治る！末期癌でも治る！免疫賦活で速やかに治る！ と書いたのは、もう一年半前の話だ！！ 癌の治療中の患者は8割感染症で死ぬ！！ 癌では死なないのである！？ それは、抗ガン剤で、免疫不全を起こすからだ！！ 　又、一人の友人（前回の友人ではない。）が死んだ。それほど親しく付き合っていた友人ではないが、風の便りに聞いた。勿論、抗ガン剤投与をしていたのだろう。間違いない。 　そして、その死因は？　 　多臓器不全だ。 そう、春ウコンを、最適量(オプティマム)を摂取した人は生存率ほぼ100％である。このことは、上記書籍を分析した吉岡英介さんがまとめて頂いた。これも一年以上前だ。 　癌は恐れるに足りないのだが、パニックを起こし、医者の奨めるままに抗ガン剤に走る。そして、予定通り、死ぬ。これが現実である。 　誰がそのことを伝えることが出来るだろうか？　これが問題だ。 　春ウコンばかりでもないだろう。一説には大麻草がその特効薬であるとする。これは理解できる。が、大麻取締法はこれを封じている。 　これはまさしく、罠である。 　原子力マフィアが巨大でも、おそらく、抗ガン剤マフィアには勝てないだろうと思う。日本でも癌に関する総費用は年間数十兆に及ぶとされている。実際、上記の書籍は一般市場に配本することはおそらく無い。 　著者は恐れている。 　配本を継続したかったが、不発の理由がそれであった。大麻取締法の成立原因と理由は同じであろうと考えている。癌は治っては困るのである。巨大市場が水泡と化す。 　賢明な方は、今すぐ、思考を始めてほしい。自ら情報を収集することだ。けっして、他力本願ではいけない。殊に、癌に関しては医者の言いなりになってはならない。そのことだけを言いたい。 　何故、今そのことを書こうとするのか？　言うまでもないことである。原子力マフィアがその原因を振りまいている。そして、近い将来、抗ガン剤マフィアとの共同戦線が作り上げられるであろう。考えてみれば、空恐ろしいことである。 　多くの人々が、その毒牙に絡め取られようとしているのが、見える！？ 　このことは、決して絵空ごとではない。現実の緊急の課題である。 　その時、救いとなる手段はあるか？　ある。しかし、考えなければならない。思考しなければならない。情報を正しく掴まなければならない。どれとは言えないが、その方策はある。そのために書いている。 　三度四度、重複するが、視聴してくれたまえ。希望を見いだす人は幸いであろう。少なくとも、船瀬俊介氏の漫談に腹から笑うことも出来る。そうしたら、ナチュラルキラー細胞も６倍とまでいかないまでも、数倍に増えることは間違いない。 引用ここまで －－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－ 山上勝義