金貸しと悪徳エリートに止めを刺すのは？

確かに、国債暴落→米・中崩壊は、金貸しと悪徳エリートに止めを刺す決定的な契機となる。
しかし、大衆自身が進化しなければ、新しい社会は実現されない。それどころか、米・中崩壊が人類滅亡の契機となる可能性さえある。
従って、敵の自滅を待つだけではなく、大衆の意識＝共認内容の進化の実現基盤を発掘することが、何よりも重要である。

これまで、数万人に一人しかいない金貸し＋悪徳エリートの複合勢力と大衆の間の媒介者となっていたのが、1％程のインテリ層であるが、追い詰められた金貸しと悪徳エリートが暴走をくりかえしてきた結果、インテリの過半は、既に反金貸しに移行した。こうして金貸しと悪徳エリートたちは、しだいに孤立無援の状態に追い込まれてゆく。
また、追いつめられた勢力が内ゲバで自滅してゆくのは、私権社会の慣わしであるが、金貸し＋悪徳エリートたちの内ゲバも、5年以内に各省庁や各メディアの内部対立として顕在化する。とりわけ、一部省庁や一部マスコミの造反は、人々を混乱させる＝覚醒させると共に、人々の秩序収束⇒統合期待を一気に高めることになるだろう。

その間にも、米・中・欧の大衆の窮乏化が進み、ドル・米債暴落→超インフレを契機に米・中etcで大暴動→殺し合いあるいは内戦→秩序崩壊が世界中に連鎖し、大破局に突入する。
しかし、その期に及んでも、マスコミは世界の破局現象を正しく伝えない。
従って、官僚・政治家不信と共に一気にマスコミ不信が顕在化し、脱マスコミ⇒ネット収束が実現する。

このように、米・中が崩壊すれば、悪徳エリートは内ゲバを激化させて、再起不能の大混乱に陥るし、脱マスコミ⇒ネット収束の大転換も実現し、大衆発の共認社会への移行に必要な全ての準備が整う。

もちろん、大衆が付和雷同して、滅亡に向かう可能性が全くない訳ではない。しかし、少なくとも日本人は、原発事故でも動かなかった。今も大衆は根源回帰⇒共認収束のベクトル上で、じっと先行きを注視している。
従って、国債暴落→米・中崩壊に際しても、秩序収束が強まり、統合期待が一気に高まる可能性が高い。

そして、その期待は、脱私権（脱エリート）社会へと収束する。更に又、その期待は、そのような潮流を導く新理論へと収束してゆく。
（但し、インテリが「反エリート」「脱民主主義」に転換するのは10年後であり、新勢力が政権を握るのも、それぐらいの時間を要するだろう。）

金貸しが、大暴動→米中崩壊を避けたければ、中銀廃止・国家紙幣発行を認めるしかない。その場合、一部の国では超インフレが発生し、金融縮小etcの混乱も発生するが、破局には至らない。
その場合も統合期待が急上昇し、とりあえず大衆の側に立つネット・マスコミの推す政党が連合政権を組むが、旧観念に支配されたままなので改革が進まず、混乱が続くことになる。
従って、新理論に導かれた新勢力に政権が移行するには、やはり10年～15年くらいの時間を要するだろう。

縄文男児